最新更新日 2021-11-22
chemSHERPAが2016年に運用開始されてから5年経過しました。
海外企業からのchemSHERPAによる含有化学物質調査の要請が少しずつ増えてきているようです。chemSHERPAは“日本独自の情報伝達様式”といった印象を持たれる方も多いと思いますが、海外での日系企業を起点として使用する企業も増えてきています。
アジア地域では、日本の電気電子産業や機械産業の進出が多く、現地の生産拠点が日本本社とのデータの共有を図る際にchemSHERPAは利便性が高いようです。
サプライヤーに対するRoHSやREACH-SVHCの調査では統一されたフォーマットは使い勝手が良いです。ガイダンスなどサポート資料も英語版が整備されているので、海外拠点の現地スタッフへの説明も比較的容易であると言えます。
世界にはchemSHERPA以外にも含有化学物質管理のスキームが存在しています。自動車業界のIMDS、その中国版と言えるCAMDS、欧州医療機器を中心としたBomCheckなど主要な情報伝達様式が並立しています。
chemSHERPAも、日本発の情報伝達スキームとして、海外展開が拡がることが期待されます。
（長谷川 祐）