RoHSでは鉛が0.1%を超えて含有されることは禁止されていますが、機械加工用途の鋼材では0.35%までの含有が「適用除外用途」として認められています。
鉛を合金に含有させることで加工性が高まる効果が得られます。
しかしながら、適用除外用途は有効期限が定めらており、いずれ0.1%超の含有は完全に禁止される見通しです。
鉛を含まない鉛フリー鋼材の流通も広がってきました。
加工性やコストの面で鉛を含む鋼材よりも使い勝手は良くないかもしれませんが、事業者は鉛フリー鋼材に切り替えを図っていく必要があります。
サプライチェーンの川中を支えるのは中小企業ですが、鉛フリー鋼材を訴求する供給業者も目立つようになってきました。
先日行われた「2022年 中小企業 新ものづくり・新サービス展」にも鉛フリー快削鋼の出展があり多くの来場者が足を止めていました。
中小企業においてもRoHS対応の必要性が高まっていることがわかります。
（長谷川 祐）